第1674号 2008年8月29日発行

デジタル社会の実現−次の時代への飛躍を

CATV事業者と共に発展を

(株)大電工 代表取締役社長 大森 正章 氏

ますます高度情報化・IT化が進み、テレビ電波障害対策としての都市型CATVシステムを活用した多チャンネルサービス、高速インターネット接続などが急速に普及しつつある中、多くの地域のCATV会社、テレビ共聴システム管理会社からの委託を受け、多様化するニーズに応えるべく合理的なサービス体制を整え、顧客へ24時間「安心と満足」を提供している(株)大電工。本紙では、同社代表取締役社長の大森正章氏にインタビューした。

日本CATV技術協会、平成19年度建造物障害実態調査

デジタル波調査は66%増

(社)日本CATV技術協会は、本年度の事業計画に基づき、関東支部調査部会会員を対象に、無記名アンケート方式による平成19年度建造物障害実態調査を実施した。